医師のキャリアアップへ繋がる―救命救急科の需要と医師転職の動向

求人ニーズが極めて高い領域の一つ、救命救急科に関して、転職をご検討されている医師の皆さんはどのような印象を持たれているでしょうか。救命救急科の業務と言えば、一般的な印象としては「非常に厳しい労働環境」と考えている方も多いと思います。事実、24時間365日、基本的に対応をすることを求められるため、医師にかかってくる負担は相当のものです。ただ、医師に偏る負担を減少させるべく、昨今では勤務体制を完全交代制にするなどの対応を行っている医療機関も増えており、労働環境に関して言えば改善傾向が見られると考えてもいいでしょう。全国の救命救急センターや、救急指定病院などを含め、全体としての需要は非常に高い科であることから、一度は転科先として検討されたことのある医師も少なくないものと思います。
そこで、若手のキャリアアップに最適とも評される救命救急科の需要、そして医師転職に関する市場の動向をお伝えしてまいりたいと思います。

若手医師の求人が多い救命救急科

救命救急科のニーズは高く、医師数も十分に満足していないという状況があるのをご存じでしょうか。選任の救命救急医が病院におらず、他の診療科の医師がローテーションを組んで対応している病院も決して少なくはありません。前述の通り、救命救急センターや指定病院、地方の総合病院等では特にそのニーズが高くなっているのですが、実は若手医師を募集する傾向が高いのです。
しかし、若手の医師と言えば通常は求人に掲載されている待遇面がそれほど良くないのが一般的ですよね。しかし、実際には求人募集に掲載されている給与条件の平均が1500万円前後となっており、実に高い水準で募集されていることが分かります。科の性質的に、若くて体力のある医師の方が優遇されるという状況は分かりますが、それでも平均的な待遇がこれほど良いことには驚きを隠せません。

救命救急科の医師は幅広い知識が要求されるためキャリアアップにも繋がる

もし皆さんが救命救急科への転職を検討されているのであれば、キャリアアップに繋がるという事実については知っておいて頂きたい所です。救命救急科では、診療科医に関わらず、全ての科に関する初期診療を行うことと共に、緊急度に関する判定が最重要となります。このような性質があることから、基本的にはジェネラリストな医師が求められているのです。また、取り扱う症例数が非常に多く、外科内科を問わず、幅広い知識、経験、技術が要求されるため、医師として高いスキルを身につけることが可能です。また、将来に向けてキャリアアップを目指すのであれば、環境は正に理想的といっても過言ではありません。
他の科の専門医たちとコミュニケーションを取りながら行う各業務を通して、診断力、処置能力、連携能力などが磨かれるため、特に若手の医師にお勧めの現場であることは間違いないでしょう。

脳神経外科や麻酔科出身の医師も求められている

救命救急科では、脳神経外科や麻酔科出身の医師に関するニーズは極めて高まっています。どちらの科も緊急度の高い場であり、培ったスキルを活かすのに救命救急科は最適と言えます。人材不足の中、少しでも高いスキルを持った医師に注目が集まる事は間違いありませんが、もし脳神経外科あるいは麻酔科での経験をお持ちなのであれば、好条件を期待することができることは間違いないでしょう。

救命救急科は激務のイメージがあるがやりがいも大きい

全体を通して、救命救急科に関する転職事情を少しはお分かり頂けていれば幸いです。この科は、産婦人科や小児科と比べても非常に激務のイメージが強く、敬遠される医師の方も決して少なくはありません。しかし、救命救急における重要なポジションの仕事であり、命に直結する現場での勤務となることから、非常にやりがいが大きく、強い責任感、様々な能力を磨きあげる事が可能です。自然災害などが多発する昨今では、救助に関する中核を担うこともあり、常に高いニーズもあります。
医師としてのキャリアアップを目指している、あるいは高いスキルを身につけたい、命を救いたい、そのような志を持たれているのであれば、救命救急科は非常にお勧めです。

手術の対応力が求められる産婦人科の需要と医師転職の動向

医療業界で深刻な医師不足にあえいでいる科目を挙げるとすれば、真っ先に思い浮かぶのが産婦人科かもしれません。減少の止まらない産婦人科医、近年では、この問題に対して様々なアプローチがかけられるようになってきたのはご存じでしょうか。週の勤務日数を4日に減らす、医師の報酬を高める、主治医制を排除するなど、様々な工夫を行う医療機関が増えているのです。働き方、また、雇用する側の意識や対応が変わっていく中で、現在の産婦人科医のおける需要と、医師転職に関する動向をお伝えしてまいりたいと思います。

医師への負担が大きく医師不足状態の産婦人科

少子高齢化が続く中、負担は依然よりも小さくなっているのでは?と見られる産婦人科医。しかし、現状としては依然として人手不足の状態であることに変わりはありません。求人数を確認してみると、内科及び整形外科に次ぐ求人数であることも分かっています。
医師不足は想像以上に深刻な状態であり、産科自体が閉鎖に追い込まれる、分版に関する受け入れ制限を行うなど、各病院では厳しい状況に追い込まれています。そもそも、産婦人科医は労働環境が非常に厳しいことでも有名です。当直、オンコール対応はもちろん、休日もままにとることが許されない環境で勤めている医師も数多くいらっしゃいます。また、訴訟リスクも高いことから、現代では敬遠される事が多いという事実こそが、産婦人科医の減少に拍車をかけているのでしょう。

産婦人科は労働環境の改善が見直されている

しかし、冒頭でも少しお伝えした通り、実は産婦人科では労働環境そのものを大幅に改善するべく、労働条件面での改善や、女性医師の職場復帰を支援する活動の活性化、子育てと仕事を両立させるための施策展開など、様々な面で動きをみることができます。また、求人案件をみていても、働きやすい環境であることが分かるようなものも増えてきているという事実は、転職を検討している皆さんにとって明るいニュースかもしれません。
特に、女性医師の労働環境問題は大きく取り上げられることが増えてきていますが、中でも産婦人科における待遇、環境の改善は顕著なペースで進んでいるものとみられます。
全体としても、以前と比較し「働きやすくなっている感」は、分かる形で現れてきていますので、これまで敬遠されていた医師の皆さんには、産婦人科医を視野に入れることも、ぜひ再考して頂ければと思います。

転職時にはその病院の環境も確認しよう

前述の通り、産婦人科医における労働環境改善の動きは加速度的に増していることもあり、医師の皆さんにとっては一つの朗報であるとも言えます。女性医師にとっては特に嬉しいニュースかもしれませんが、もちろん男性医師にとっても選択の幅が広がる材料になったのではないでしょうか。
ただ、皆さんには転職時に気を付けてほしい部分があります。それは、上記のような労働環境改善に積極的な医療機関ばかりではないということです。確かに、全体の流れとしては大きく広がっているものの、やはり環境自体はそのまま変わらず…とする医療機関も決して少なくはありません。つまり、もし皆さんが転職活動において産婦人科での勤務を目指すのであれば、目当てとなる病院の環境をしっかりと確認しなければいけないということです。もし一見、良さそうに見えたとしても、十分に注意を払うことが肝要です。

手術の対応力が高い医師は需要が高い

では、産婦人科医として転職を目指す場合、どのような医師の需要が高いのでしょうか。率先して挙げられる条件としては“手術に関する対応力の高さ”が求められるでしょう。産婦人科では、名前の通り「産科関連の問題、婦人科関連の問題」と大きく分けて2通りの対応が求められますが、概ね患者の生命に直結している診療科であります。その中では、分娩数や手術件数、不妊治療経験の有無など、様々なものが求められますが、一番は手術への対応力となります。特に都市部を中心にニーズが高いため、希望する場合には注意が必要です。

求人数は多く未だ続く医師不足―小児科の需要と医師転職の動向

医療業界における医師不足の状況は以前より極めて深刻ではありましたが、その中でも特に問題が顕著とされているのが小児科です。一部の科においては、医師不足が続くものの、医師数そのものはゆるやかに右肩上がりとなっており、回復傾向がみられています。しかし、小児科医に関しては、厚生労働省の必要医師数実態調査などを確認しても、依然として慢性的に不足していることが明らかとなっています。
そこで、現在の小児科の需要がどのようになっているのか、そして転職市場の動向について改めて確認をしてみましたので、ぜひご覧いただければと思います。

いまだに医師不足が続く小児科

数ある求人サイトで小児科に関する求人を検索すると、全国的に求人が多く、一目で深刻な医師不足であることが確認できます。小児科における医師数ですが、平成22年にまとめられている情報によれば、その段階ではおよそ現員医師数が8500人ほど、当時の必要求人医師数が950人ほどになっていました。
厚生労働省の調査、病院等における必要医師数実態調査の概要を確認してみると、やはり小児科の医師が不足しているという実態がそこにも書かれています。
しかし、医師の皆さんの中には「少子化が続いているのに、小児科医が不足しているという状況に違和感を覚えている」方もいらっしゃるかもしれません。

小児科医として勤務している医師の皆さんは既におわかりでしょうが、少子化の進行とは裏腹に、医師不足の状況も深刻化している背景には、様々な問題があるのです。
例えば、十分なスキルを持った小児科医の高齢化、そして小児科医自体の減少、また、夜間の緊急外来などが以前よりも増加しており、各員の負担そのものが根本的に増しているのです。
また、需要が依然高い状態のままであること、地域による偏在化などもこのような問題に拍車をかけていると言えるでしょう。小児科医は常勤医の募集が多く、転職市場の動向としては、売り手市場が続いていると言えますが、中でも女性医師に人気が高い診療科目の1つとして知られています。

小児科の医師にはコミュニケーション能力も求められる

売り手市場が続く小児科ですが、もし皆さんが「まだ小さな子たちを救うために頑張りたい」という志を持たれるのであれば、どのような人材が医療現場において求められているのか、その需要や医師像を把握することは重要です。現在の傾向としては、小児科医にはスキルが求められるのも確かではありますが、それ以上にコミュニケーション能力を求められる機会が増えてきています。
スキル、条件等はマッチするが、採用に至らないとする医師もおられるのですが、そこにはコミュニケーション能力の問題、人柄などが絡んでいるようです。特に小児科の場合は、お子様が患者としての対象となるものの、実際にはそのご家族とも接さなければいけません。子供に対する接し方、親族の方に対する接し方など、柔和な対応力などが求められるのです。
そのため、現在では「スキル、条件面の一致だけで採用に至る」ことが、難しくなってきています。

子どもは症状を上手く説明できないことも多い

また、小さな子は自分自身の症状を上手く説明できないことも多く、ご両親等からヒアリングすることも多いと思いますが、上手に話を引き出すテクニックや、子どもの仕草や感情など、観察できる部分から感覚的に理解する能力が求められます。そういった性質が必要となるため、小児科医には向き不向きなども関係してくるでしょう。

親へのカウンセリングも必要

前述の通り、患者は子どもになるのですが、実際にはご両親の方が子どもよりも心配しているというケースも少なくありません。症状の良し悪しはさておき、心配されているご両親などの気持ちの面でのケア、アフターフォローなども小児科医にとっては重要な仕事です。子ども、ご両親ともにポジティブな気持ちを維持していただきながら、医師としてすべきことをする、そのような姿勢が求められるため、対応するためには人柄なども重要であるとされます。

総合病院だけでなく外来中心のクリニックの求人も多い

小児科医は、総合病院において需要が高いという印象がありますが、実は外来や検査を中心に行うクリニックや、在宅・訪問診療の現場においても需要が高くなっています。内科も診療することができるのであれば、このような現場では好条件での優遇が期待できます。当サイトでは神経内科の需要についての記事も執筆していますのでこちらもご覧いただけたら幸いです。

老健・在宅診療所でも求められる麻酔科の需要と医師転職の動向

麻酔科医の需要は比較的高く、勤務医のみならずフリーで勤める医師も多い科ですが、近年では幅広い分野に対して、柔軟な対応が可能な医師が求められる傾向が出てきています。ペインクリニック、救急医療、総合診療など、様々な分野に対応することが可能である麻酔科医を求めている病院が多く、そのような場所では売り手側である医師の希望が通りやすい傾向もみられます。
そこで、老健や在宅診療所においても需要が高まりつつある麻酔科医の需要、そして転職動向について少しまとめてみました。

多くの病院で常勤医師が在籍している麻酔科

麻酔科医は、基本的に非常に多くの病院が常勤医師として確保に動いていることから、常勤の麻酔科医が在籍していない病院の方が少ないかもしれません。特に、公的病院では上記いにの求人募集自体も多く、術前術後の麻酔の管理、オンコール担当が大半と言われています。以前は、麻酔科医の常勤が増加しない理由とされていた当直及びオンコール対応に関しては、その負担を軽減しようとする動きが活性化していることもあり、常勤医として勤める麻酔科医が増加しているものと思われます。また、麻酔科医は中規模以上の病院に勤務医として勤める医師が多いという情報もみられます。

昨今、麻酔科医に対するニーズが広がっていることはご存じでしょうか。緩和ケアやペインクリニックなど、活躍することが可能なフィールドが広がったため、幅広い医療機関からの募集が増加しているのです。そして、その増加した求人募集に対して、市場のニーズはまだあまり満たされていません。

精神科や小児科と同じぐらい医師不足の麻酔科

実は、麻酔科医の不足状況は、精神科・小児科と同様のレベルであるという事実はご存じでしょうか。手術中
における麻酔管理だけでなく、様々な場面における需要が高まっている中、実は全国の麻酔科医は10000人前後しかいません。全身麻酔を必要とする手術の件数が、年間に250万件を超えると言われていることを考えると、1人あたりが年間に210件をこなさなければいけない計算になるのです。
このように改めて考えてみますと、麻酔科医が如何に不足しているのか、その実情がありありと浮かび上がってきます。求人情報に関しても全国的に募集そのものが多く、やはり実態としては、慢性的な麻酔科医不足が起きていることは明らかとみられます。

麻酔科は老人保健施設、在宅診療所でも求められる

麻酔科医が不足している中、緩和ケア、ペインクリニック、救急など、様々な現場における需要が高まり続けているため、人手不足の状況は今後もより深刻化していくものとみられます。圧倒的な売り手市場であることから、条件面では厚遇されることが多いかもしれませんが、その需要は老人保健施設や在宅診療所にも広がっています。
労働時間が不規則となりがちな麻酔科医の常勤勤務ですが、近年では在宅緩和ケアなどにおいてワークライフバランスのとりやすい求人案件なども増えているようです。
麻酔科医の転職に関しては、勤務先となる施設が多彩となってきていることから、転職先さえ選択を間違えなければ、ご自身の希望する条件のものをみつける事も容易と言えるでしょう。

地域の診療所などで需要高まる。整形外科の需要と医師転職の動向

整形外科の需要が今、高まっていることを皆さんはご存じでしょうか。各都道府県が、地域医療対策に向けて力を入れる一方、高齢化が進む過疎部では整形外科医のニーズが高まり続けているのです。
もちろん、それだけがニーズ増加の要因ではありません。そもそも、整形外科は専門とする領域も広く、対象とする層が広いという特徴があります。幅広い年齢層が対象であること、治療内容が多岐に渡ることから、患者数がとても多いという特徴があります。また、高齢化社会への進行と共に骨疾患等の増加もみられ、今後もそのニーズは高まり続けるでしょう。そこで、今回は整形外科の需要、転職動向についてご紹介したいと思います。

専門性の高い分野は求人数が多い整形外科

基本的に需要が高い整形外科医ですが、中でも専門性の高い分野に関してニーズが高まっています。整形外科医の専門領域は、関節リウマチ、スポーツ医、小児整形や運動器リハビリテーションなど、かなり多岐に広がっていますが、いずれにせよそれらの領域に症例を積まれた医師のニーズが高まっていると理解して頂ければと思います。つまり、各領域の専門医・スペシャリストであれば需要が高いと言うことですね。
全体的な求人数も多く、医師不足の状況であることは間違いありませんが、実際に転職を検討されるのであれば、各地域の患者様の層や、各医療機関の考え方等を把握した上で、転職先を探されることをお勧めいたします。

地域の診療所でも整形外科の医師が求められる

冒頭でもお伝えした通り、昨今では地域医療を担う整形外科医が求められています。地域における総合病院、診療所などでも需要が高く、オペのない施設も多数あります。ただ、地域における整形外科医のニーズとしては、ジェネラルに対応する能力を求められることも多く、特に関節リウマチ、スポーツ医などの専門性を保持している医師へのニーズが高い傾向がみられます。
今後は、同様のニーズが高まり続ける機運があることから、整形外科医として地域医療を志されるのであれば、ぜひ参考にしていただければと思います。

転職時には地域の特性まで把握する必要あり

先ほども簡単にお伝えした所ですが、整形外科医そのものへの需要は非常に高く、転職先に困ることは恐らくないでしょう。今後もそのような傾向が続くことは容易に予測することができますが、実際にはある種の専門性をもったスペシャリスト、あるいはジェネラリストが求められる傾向が高まっています。
整形外科医の診療内容は多岐に渡るため、高いスキルを求められる事は以前から多いものと思われますが今後は高齢者の持つ慢性的な疾患を対象とする募集なども増加してきます。転職に関して、好条件を目指したいのであれば、指導医、脊椎・脊髄専門医など、専門性に特化することがより求められるようになるでしょう。

今後医師不足が進む可能性がある呼吸器外科の需要と医師転職の動向

今、呼吸器外科の医師不足が深刻化しているという事実を皆さまはご存じでしょうか。呼吸器外科の業務は、他分野の手術と比較した場合、より高度なスキルを要求されます。そもそも、肺自体が物理的に損傷しやすくもろい臓器と言われており、肺動脈に至っては人体中でもっとも弱いと評されている部分です。未熟な医師が触れることは難しく、高い習熟度を必要とするため、適正のない医師が安易に取り扱うことはできないでしょう。そのような背景も、医師不足の一端を担っているのかもしれません。
そこで、今回は呼吸器外科の需要、そして転職市場の動向についてお伝えしたいと思います。

呼吸器外科の医師数は1つの県あたり約26人

そもそも、呼吸器外科は慢性的に医師が不足している診療科目の1つです。今後は、高齢者の増加、肺がん等を中心とした疾病の増加が見込まれているため、よりディープな状況に陥る可能性が認められています。呼吸器外科に関しては、専門医資格を取得後、規定数のオペ実績や論文作成などの課題をクリアし、初めて専門医の資格取得が可能な科ですが、このような高いハードルが設定されていることもあり、医師数は1県あたりでなんと26~27人前後しかいないという事実が明らかとなっています。呼吸器外科専門医の総数も、2013年の時点では1315人と、かなり少数であることが分かります。そのため、潜在的なニーズが以前より高く、基本的に売り手市場が続いていると考えてもいいでしょう。
また、呼吸器外科医は減少が続いているため、疾患の増加と共に需要が高まることは間違いなく、大学病院ですら呼吸器外科医が2名~3名程度しか在籍していないという地域もあるのです。この状況は逆に考えてみれば、これから皆さんが呼吸器外科医を目指したとしても、実力を十分につけた頃には様々なポストが空いているとする予測すら可能だと言うことです。

呼吸器外科のある病院は少ないが、これから需要が高まる可能性が高い

呼吸器外科自体が、現在は絶滅危惧科とも言われています。東京や大阪など、一部の大都市を除いた場合、都道府県毎の在籍人数は多くて十数名程度であり、担い手自体がほとんどいないという状態です。
学会自体も現在の状況に懸念を抱いており、今では日本呼吸器外科学会のサイトにも、呼吸器外科がいかに素晴らしいのか、その魅力をアピールするページが作られています。
ただ、肺がん、肺炎などの疾病が著しく増加してきていること、今後の高齢化に従って更なる増加が見込まれていること等から、需要が今後大幅に高まっていくことは間違いないものと考えられています。現在、呼吸器外科を標榜している病院は少ないものの、将来的には需要の高まりと共に増加する可能性が指摘されています。

また、呼吸器外科を目指す医師に知っておいて頂きたいのが「呼吸器外科は、外科の中でも多忙ではなく、ワークはシンプルである」と言われている事実です。忙しい病院では多忙を極めるかもしれませんが、機能不全の臓器を修復するようなオペもほとんどなく、呼吸不全の方を手術するようなこともまずありません。よって、基本的には外科の中でも負担が少ないと言われているのです。

医療機関の規模によっては他領域との兼任を求められる場合も

就業した医療機関の規模によっては、他領域の外科と、兼任を求められることもあります。というのも、呼吸器外科には専門医が少なく、ニーズそのものは極めて高いのですが、呼吸器外科を標榜している病院自体が少ないため、消化器外科、あるいは乳腺外科など、他の外科と兼任が可能な医師が求められる傾向がみられています。

女性医師の需要が高い乳腺外科―乳腺外科の需要と医師転職の動向

患者数が増加傾向にある乳腺外科は、まだ診療科そのものが新しいという事情もあり、施設や専門医の数は多くはありません。しかし、増加の続く乳がん等の予防や治療に携わることから、今後ニーズが高まっていくことは間違いないものとみられています。そこで、今回は女性医師の需要が高いとされる乳腺外科の需要状況と、転職市場の動向についてまとめてみたいと思います。

乳がん検診の需要が増え、それに伴い乳腺外科の需要も高い

乳腺外科の需要に関しては、もっとも大きいものが乳がん検診の需要でしょう。患者数の増加そのものも需要の増大に貢献しているものとみられますが、やはり現在は乳がん検診が以前以上に普及してきたことが主な要因と感じられます。そのため、乳腺外科に必要とされる人材は、女性医師であること、そして検診に関するスキルや抗がん剤治療に関する経験を持っていることが条件として挙げられます。これらのスキル・経験を持っていれば基本的には乳腺外科医として歓迎されると考えてもいいでしょう。
H22の厚生労働省における必要維持吸う実態調査の結果としては、乳腺外科の医師数は当時700人強という数字だったため、外科系の中でも少数とされていました。しかし、昨今では前述のような背景があり、特に都市部を中心に乳腺外科に対するニーズはおおきく高まってきています。乳がん検診、婦人科検診等を行う医療機関も大幅に増加し、スキルを持った乳腺外科医が必要とされています。

視触診が多いため女性医師の需要が高い乳腺外科

乳腺外科では、皆さんも既にご存知かもしれませんが視触診が多いため、圧倒的に女性医師の需要が高くなっています。乳腺外科以外ですと、小児科も女性医師が多いと言われています。事実、現場で大手を振って活躍している乳腺外科医の医師は女性が大半です。患者のほとんどが女性ですから、求人案件自体に「女性医師を希望する」と明記されていることも少なくありません。
また、女性医師からも乳腺外科医に対しては熱い注目が集まっているのですが、その理由はワークライフバランスを取りやすい環境が整っているクリニック等が多いためとみられます。そもそも、急患自体が少ない分野であるため、オンコール対応や緊急のオペなどがほとんど皆無であり、女性のライフスタイルに合わせた勤務環境を探すことが容易なのです。対象となる勤務先として選ばれやすいのは専門のクリニックだけでなく、大病院等でも同様の環境での勤務が期待できることが多いようです。
女性医師にとっては、妊娠、出産、育児といったイベントは外せないもの。仕事と家庭の両立を上手く目指したい女性医師にとっても、需要が高いのです。

乳房視触診、マンモグラフィ読影ができると転職に有利

では、女性医師が乳腺外科医として転職を成功させるためにはどのようにすればいいのでしょうか。
それには、先ず市場でどのようなスキルを持った人材が求められているのか、優遇されているのかを知る必要があります。特にニーズが高いとみられるのが、乳房触診、マンモトーム生検、マンモグラフィ読影です。乳がん検診を行う医療機関が非常に多くなっているため、これらのスキルがあれば、それだけでも転職に有利となるでしょう。また、マンモグラフィの読影認定医を資格保持することが、とても重要です。その他には、人間ドッグ施設等の求人募集も多く、既に前線からは離れたけれど…とするベテラン医師にも最適です。

内科系でも求人数が多い科目―消化器内科の需要と医師転職の動向

数ある内科系の中でも、一般内科に次いで求人数が多いと言われているのが消化器内科です。急性期病院のみならず、慢性期病院や小規模の診療所、その他の施設からも常時多くの求人募集入っている消化器内科の市場動向等について、今回はご紹介したいと思います。

内科系でも特に求人数が多い消化器内科

前述の通り、消化器内科は一般内科に次ぐ求人数の多さと言われていますが、その理由は非常に数多くの施設において高いニーズがあるためとみられます。総合病院はもちろんのこと、小・中規模の病院、健康診断や人間ドックの施設などにおいても随時募集がかけられているため、医師転職サイト等で求人を探せばかなりの求人募集をみかけることができます。消化器センターや内視鏡センターなどを擁しているような大規模病院の場合は、中でも若手を募集するケースが散見されていますが、逆に小規模の病院や診療所では高いスキルをもった40代以降の中堅・ベテラン医師を補充という形で探しているケースが増えてきます。

内視鏡検査や治療の経験数が医師の選考基準となる

このように全国的にも高い需要があるとされる消化器内科ですが、基本的な選考基準として挙げられるのは「内視鏡検査や治療における症例数」とされているため、このような経験をお持ちでなければ、転職時には選考で選ばれる可能性は非常に低くなるでしょう。
特に中規模、大規模の病院であれば、概ね消化器系を専門とする外来を備えているものですが、若手が採用される傾向の見える一方、専門性に特化した医師の採用も進んでいるのです。
上部・下部内視鏡ができる医師であればニーズが高く、その他には胸部、心電図等の読影ができるとなお良いとされます。消化器内科に関して気を付けて頂きたいのが、求人数が非常に多いからといって「採用に関わる選考基準がゆるい」わけではありません。実際には、医師に求められるスキルは医療施設によって大きく異なります。そのため、自身のこれまでのスキル等を元に、各施設の傾向を読み解きながら、求人を絞り込んでいくことが必要と言えるでしょう。

消化器センターなどでは即戦力となる医師が必要

専門性の高い機関、例えば専門を標榜しているクリニックや、消化器センター等の医療機関では、即戦力となる医師のニーズが高いことは容易に想像ができるところですよね。このような医療機関を目指す場合には、症例をしっかりと積んだ医師でなければ選考基準外となってしまうのです。
消化器センターなど、消化器系に特化した医療機関の求人選考では、募集枠が1つしかないにも関わらず、候補者が多数というケースが非常に多くなっています。そのため、どのような選考基準があるのかを十分に見極める必要があるのですが、そこで大きなポイントになるのが内視鏡検査、治療における経験数と言えます。求人に置応募する前には、あらかじめご自身の検査および治療に関する件数等を即答できるよう、事前に整理しておくことをお勧めします。また、応募にはベテラン医師が集まる傾向もみられますので、自身が即戦力となることを十分にアピールするための材料を適切に用意しておかなければなりません。また、専門性の高い求人を探す際には、応募を検討している場所が何の認定施設となっているのかも確認し、ご自身の方向性に合った施設を検討することが大切です。

小規模病院では一般内科に対応できる必要あり

逆に。小規模の病院ではどのようになっているのかと言いますと、消化器内科医としての専門性も活かしつつ、一般内科にも対応できるような能力が医師には求められることが多くなっています。例えば、外来では消化器疾患以外に関する診察も行うなど、様々な内科疾患の方を受け持つ事を必要とされるなど、多岐に渡る働き方がみられるのです。消化器内科に関しては、一般内科にも対応が可能ということであれば、地域医療に力を入れているような小規模、中規模病院からのニーズは極めて高くなっていますので、ご自身の専門性にそれほど自信がないという方でも、安心して対応することができるでしょう。

専門医のニーズは特に高い科目。呼吸器内科の需要と医師転職の動向

診療科の中では専門医へのニーズが特に高いとされる呼吸器内科。全国的に見てみても、人材が不足している傾向が高まっているという話は方々で聞かれるようになりました。高齢化に伴い、肺がんを含む疾病の増加が発生しているため、今後もニーズの増加傾向は当面続くものとみられています。そこで、今回は気になる呼吸器内科の需要に関する実態と、現在の転職市場に関する動向について、ご紹介してまいりたいと思います。

求人数は内科系で上位の呼吸器内科

呼吸器内科ですが、実は内科系においては求人数が上位とされています。前述の通り、日本における呼吸器内科のニーズが高まり続けていることがその要因とされますが、中でも死因のトップに絡んでいる肺がんの影響が大きいものとみられます。また、超高齢化社会へと歩を進める中、肺炎での死亡率も急増しており、脳卒中を上回る死因としてランクインした経緯もあるほど。実際、過去に厚生労働省が行った実態調査によれば、必要医師数に対して十分にニーズを満足させている都道府県は東京都、和歌山県のみであったと公表されています。つまり、全国的に呼吸器内科は慢性的な医師不足の傾向が明らかになっているということです。また、その中でも青森、岩手の両県では特に人材不足が深刻だとするデータも出ています。
以上の内容からも分かる通り、呼吸器内科は他の診療科と比較するとニーズそのものが圧倒的に高いため、常勤、非常勤ともに求人数の多い状態が続いています。裏を返せば、医師の売り手市場とも言えますので、ご自身の希望する条件に合わせて転職先を選ぶことも可能です。
参照リンク:https://all-byoin.com/lists?sp=3

呼吸器内科は常勤医の需要が特に高い

内科系の中でも特に求人数が多いとされる呼吸器内科ですが、常勤非常勤を問わず求人が多数掲載されているという情報は先ほどお伝えした通りです。しかし、更に言えば非常勤よりも常勤に関する需要の方が特に高い傾向がみられます。と言いますのも、実は以前に行われたある調査によれば、呼吸器内科に常勤として勤めている医師の数を他科の専門医と比較した場合、なんと30%前後も少ない事が明らかとなっています。そのため、転職を検討されている医師の皆さまには、呼吸器内科医を目指す場合は非常勤よりも常勤としての勤務を目指した方が、より好条件・高待遇を狙う事ができるものと考えられます。

小規模の病院や地方の一般病院では中堅以上の医師が求められる

転職する際にご注意頂きたいのが、呼吸器内科医の需要が高いと言っても、そのニーズは医療機関によって異なるということです。特に気にとめておいて頂きたいのが、比較的小規模な運営を行っている病院や、地方における一般病院では、求められている医師像がある程度明確となっています。具体的な傾向としては「10年以上の経験を持つ医師」を募集していることが多いため、医師としてはベテラン、あるいは最低でも中堅以上の医師が必要とされている事が分かります。また、近年では急性期のみならず、慢性期医療においても呼吸器内科医の活躍の場は広がっています。高齢者医療や、慢性期の医療においては呼吸管理が要されるケースが多く、このような要因からも、呼吸器に一定以上の強みを持つ呼吸器内科医が求められている事が分かります。また、今後は同様のニーズが増加するものと考えられますので、念頭においておいた方が良いでしょう。

呼吸器内科は専門医のニーズが高く転職に有利

以上のように、呼吸器内科医に関するニーズそのものは全体的に膨らんできているのですが、あくまでも医療機関の規模、エリア等によってそのニーズが著しく異なるケースが多いという事実は意識しておかなければならないでしょう。その中で、今注目が集まっているのが呼吸器内科の専門医です。前述のように、慢性期医療を始め、療養型の病院や在宅医療等では、呼吸器管理を必要とする患者が多くなっています。このような医療機関では、専門医のニーズが特に高まっていると言えるでしょう。また、総合病院においても同様です。
もし専門医の資格を既にお持ちであれば、上記の内容を参考にして頂ければ、転職時に有利に運ぶことができるでしょう。

常に医師不足の神経内科。神経内科の需要と医師転職の動向

国内全域にて、慢性的な医師不足の続く神経内科。国内の神経内科専門医はおよそ5000名程度とされていますが、この数は医師の総数からみると僅か2%程度となっており、神経内科医の総数そのものが圧倒的に不足しているであろう事実が推察されます。では、上記のような事情より極めて高いニーズがあると考えられている神経内科の需要、そして転職に関する市場動向についてご紹介してまいります。

神経内科は全国的に深刻な医師不足が続く

冒頭に少しご紹介させて頂きました通り、神経内科医は全国的に深刻な医師不足が続いています。実際に医師求人サイト等から神経内科医の求人に関して検索を行うと、まとまった量の情報が出てくる状態が慢性的に続いています。全ての施設において不足している、というわけではありませんが、神経内科医の常勤が安定して充実している医療機関は全国でも少数ではないかとも言われているのです。

脳神経外科系病院などの医師求人募集が多い

単純に、神経内科の医師求人を探すにあたり、需要の高い場所を狙いたいと言うのであれば、脳神経外科系病院などは中でも医師求人の募集が多数掲載されていますので、そちらがお勧めです。
参照リンク:https://all-byoin.com/lists?sp=6

ただ、神経内科に関する医師求人の募集が多いとは言え、皆さん自身にも「ご自身のニーズ」があるでしょうから、市場動向をじっくりと捉えながら、ご自身の思い描かれるキャリアパスと照らし合わせてみるのが賢明でしょう。
つまり、需要も大切ではありますが、転職に対して何を求めているのかによっても応募先の幅が変わってきますよね。例えば、専門医資格を活かすとして、脳血管障害、パーキンソン病や認知症等等と向き合いたいのか、あるいはリハビリテーション系や在宅医療等の分野における活躍を目指しているのか、そういった部分もあらかじめクリアにしておいた方がいいでしょう。

ただ、需要という点からお話をするのであれば、基本的には大都市圏を中心に、前述の通り脳神経外科系病院であったり、リハビリテーション病院での求人が多数掲載されやすい傾向があります。また、その中でもパーキンソン病や、神経リハビリ、てんかん等を対象に専門分野があるのであれば、転職には非常に有利と言えるでしょう。近年、脳に機能障害を持つ高齢の方が著しい増加傾向にあるため、神経内科に関しては全般的に需要が高まり続けています。上記のような求人傾向はみられるものの、必要となるスキルはあらかじめ明確でありますので、ご自身のスキルに応じて転職先を選ぶことになるでしょう。

需要が高いため転職の選択肢が多い

前項でもお伝えした通り、基本的に需要が高いため、神経内科での転職ということであれば選択肢は広がっていると言えます。ただ、医療機関によって医師に求めるスキルが異なることから、ご自身の経験や実績が問われる場面は多いでしょう。専門的な症例に関する実績によって、転職先がある程度決まってくる傾向があるということですね。特に、ALSやパーキンソン、アルツハイマーなどの認知症といった分野に関する経験を持っていれば、転職先の幅はかなり広がるでしょう。
また、売り手市場が続いているため、転職先に関しては勤務条件を優先で選ぶことも可能と考えられています。特に、リハビリ系の施設では当直やオンコール対応の必要性等も少なく、プライベートを優先したい医師が希望するケースも少なくありません。
ちなみに、神経内科以外には専門医のニーズが特に高い科目として、呼吸器内科が挙げられています。